経済産業省が定義するゼロエネ住宅（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）に

認可されるためには、5つの条件を満たす必要があります。

その第1番目に掲げられている要件が「エネルギーの使用の合理化に関する法律に基づく、

住宅事業建築主の判断の基準における計算に準拠した評価方法により、

評価対象の住宅の年間の一次エネルギー消費量が正味（ネット）でゼロであること。」という、

1回読んだだけでは理解が難しいような一文です。

文章を区切って、一つずつ意味を考えてみましょう。

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの基準は、

エネルギーの使用の合理化に関する法律とは一般に言われる「省エネ法」のことで、

法律として定められた建築物に対する省エネ性能向上の指針を示しています。

特に罰則などは規定されていない法律で、指針に沿わない建築に関しては

指示や勧告が行えることになっています。

「住宅事業建築主の判断の基準における計算に準拠した評価方法」とは、

その「省エネ法」によって定められたエネルギー消費量の計算方法で、冷房や暖房の方式、

換気システムなど指針とすべき基準値をもとに詳細な計算が行えるようWEBプログラムなども用意されています。

年間の一次エネルギー消費量が正味（ネット）でゼロであることで使われている

一次エネルギー消費量とは、電気やガスなど（自然エネルギーを使いやすいように人為的に変換した）

二次エネルギー消費量を一次エネルギー消費量に換算した値のことです。

「ネットでゼロ」は書かれている通り「正味ゼロ」「差し引きゼロ」という解釈で

問題ありません。

この要件文には含まれていませんがエネルギー消費量をネットでゼロにするためには、

もちろん太陽光発電や燃料電池による創エネルギーも加味して考える必要があります。

つまり難解に見える文章ですが平たく言い直すと、

ゼロエネ住宅（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）とは、以下の条件を満たした

住宅ということになります。

「省エネ法に基づいた建築・設備によって減少したエネルギー消費量と創エネによって

作り出されたエネルギーの合計が、その建物で消費される標準のエネルギー消費量と

等しいか多い」

ゼロエネ住宅の必須条件

ゼロエネ住宅の基本的な定義は上記のように、消費エネルギーと作りだすエネルギーの

差し引きがゼロですが、経済産業省によってネット・ゼロ・エネルギー・ハウスと

認可されるためには、他の4つの要件も満たしている必要があります。

一定の断熱性能

断熱性能が「省エネ法」（「エネルギーの使用の合理化に関する法律」）で

定める基準値以下であることが必要です。

断熱性能は日本を北海道から沖縄まで6つの地域に区分けして、

それぞれについて熱損失係数（Q値）の基準値が定められています。

自然エネルギー

「ゼロエネ住宅」特有の要件で、自然エネルギー等を取り入れた、先進性が認められる

設計手法・制御機構が不可欠とされています。

具体的には自然エネルギー等を取り入れた設計手法として「開口部通風利用システム」

「床下冷熱利用システム」「自動制御式可動ルーバー」、制御機構として

「日射連動シャッター」「照度センサー付き照明」「重さ感知センサーによる照明システム」

「屋内と屋外の温度差による換気制御システム」が参考例としてあげられています。

計測装置

「エネルギー使用量」と「創エネルギー量」を計測してデータを蓄積、表示できる計測装置の導入が必要です。

計測は30分間隔で行い、1日単位のデータを13ヶ月以上蓄積可能なものが条件です。

太陽光発電システム

ゼロエネ住宅には「創エネ」が不可欠なため、太陽光発電システムも必須条件に挙げられています。

これは他の発電システムと比較して、現状では太陽光による発電が最も効率的なため定められているものです。